月: 2017年8月

カンボジア・ミャンマー・日本　血圧計・体温計他の寄贈（2013年～2017年）

テルモ株式会社はPHJの活動地域で自社製品を医療保健施設へ寄贈し支援して下さっています。
カンボジアへは2013年に血圧計600個・体温計1,000個、2015年には体温計100個、2017年にはパルスオキシメーター40個と体温計550個・血圧計24個を寄贈しました。
下の写真はコンポンチャム州での会議で、テルモ様よりご寄贈のパルスオキシメーターと体温計を州保健局を通して州病院（1ヶ所）、地方病院（6ヶ所）・保健センター（87ヶ所）へ寄贈するところです。

ミャンマーへは2014年に体温計・血圧計　各1,000個、2017年には体温計・血圧計
各1,000個を寄贈し、保健省経由ミャンマー国内の病院・保健センターなどに配布されました。
（補充用の乾電池は東芝ロジスティックス株式会社様から寄贈していただき、体温計・血圧計に付けて配布しました。）
下の写真は2014年8月テルモ製品他の寄贈式でＰＨＪ小田理事長からミャンマー保健省の代表へ体温計・血圧計を寄贈するところです。

また国内では、2015年東日本大震災で被災した気仙沼市の仮設住宅の住民や、医療施設の患者さんたちに、PHJと気仙沼医師会経由転倒防止用つく下を寄贈しました。

ミャンマー　助産診療センターの寄贈（2016-2017）

ダンヒルジャパン社はPHJの活動地のミャンマーネピドー地区タッコン郡ミャイエ村に助産診療センターの建築を支援してくださいました。
ミャイエ村では、助産診療センターの建物がないため、助産師さんの自宅での診療が行われていました。そこで、衛生的な施設での診療や健診、分娩が行えるようPHJでは助産診療センターを建築することにし、2016年　11月に着工し、2017年6月に完成しました。
この助産診療センターでは助産師が常駐し、出産時の分娩教育を行うほか、簡易な治療や妊産婦・村人への継続的な保健教育を行います。出産や育児に関して理解が深まるとともに、安定した母子健康のためのサポートを提供出来るようになりました。
2017年7月27日、現地でミャンマー保健省・ネピドー地区関係者・同社の役員・PHJスタッフなどが参列して寄贈式が行われました。

完成した助産診療センター前で寄贈式に出席した関係者と助産師たち

助産診療センターの内部

ダンヒルのロゴが表示された住居棟の前に立つ伊知地ダンヒルジャパンCEO

東日本大震災被災地へドクターカー寄贈（2011-13）

ダンヒルジャパン社は東日本大地震で被災した気仙沼市の医師会へ災害支援車両２台を寄贈しました。車両は気仙沼医師会と医師会内の臨床検査センターで活用されています。下記は担当者からの感謝の言葉です。
「ＭＯＶＥをご寄贈いただきありがとうございます。気仙沼市の土地柄は、道幅が狭いうえに坂が多くあります。また、病院の駐車場はスペースが限られているため、小回りの利くＭＯＶＥはとても集配に適しております。さらに、４ＷＤ機能は冬場の雪道でも安心して集配を行うことができ、女性にも優しい車であり、安心して日々の業務を行っております。」

東日本大震災被災病院へ紳士服の売り上げの一部とポスター寄贈(2011～2013)

ダンヒルジャパンからサッカー日本代表の選手と監督を日本のサムライになぞらえて描かれたアートポスター（130×95ｃｍ）200セットを被災地に寄贈したいとのオファーがあり、気仙沼市医師会より学校や医療　センターに配布していただきました。サッカーファンだけでなく多くの市民に明るさを届けてくれると喜ばれました。写真は鹿折小学校への寄贈式の様子です。

またサムライ・ジャパンのオフィシャルスーツや服飾品の売り上げの一部もPHJ経由東日本大震災の被災病院の支援に使わせていただきました。

東日本大震災復興支援(2011～2019)

「ITソリューション」と「ソフトウエア・サポート」を提供する「パッケージ・インテグレーター」である株式会社アシストは、教育部で実施しているセミナーなどの売り上げの一部をPHJ経由被災地の復興支援に寄付して下さっています。
2012年10月18日は役員全員で被災地を訪問し、支援した病院や気仙沼医師会で復興状況の説明を受けました。

森田医院の院長と握手するビル・トッテン会長

気仙沼医師会から感謝状を受け取ったアシスト社役員たち

2011年から2019年９月までに合計3265万円を寄付してくださいました。
株式会社アシストの社会貢献活動の紹介はこちら

日本　東日本大震災被災病院へのPC/プリンターの寄贈（2011年～2012年）

2011年3月11日に発生した東日本大震災では多くの医療機関が大きな被害を受けました。病院の建物・設備・機器のみならず、診察記録や患者のカルテなど、病院運営や診療に必要なデータ類の保管や作製に必須のパソコンやプリンターも被害を受けました。
日本ヒューレット・パッカード株式会社はパソコン300台、電子カルテ用タブレット20台、プリンター105台をPHJ経由、全日本病院協会の会員である９８の被災病院へ寄贈しました。

電子カルテのインストール

パソコンとプリンターの設定やプログラムのインストールは同社の社員が休日の4日間にわたりボランティアで作業をして下さいました。

パソコンの設定をする社員の皆様

（＊）日本ヒューレット・パッカード株式会社は、2015年PC,プリンター事業を「株式会社日本HP」に分社しました。