カテゴリー: 企業による支援事例

横河東亜工業株式会社様よりPHJのチャリティカレンダー募金にご協力いただき、社名入りのカレンダーをお取引先や従業員の方に使っていただいています。

ミャンマー　助産診療センターの寄贈（2016）

NTT ファイナンス株式会社の創立30周年事業の一環として活動地のカンター村に助産診療センターの建築を支援していただきました。
2015年11月より建築を開始し、2016年3月に完成しました。
助産診療センターの完成により、妊婦は定期的に健診を受け、お産も安心してできるようになります。またこのセンターは村人への継続的な保健教育を提供する場所にもなります。
2016年6月3日に寄贈式が行われ、ミャンマー保健省、ネピドーカウンシル、NTTファイナンス、PHJの関係者が出席しました。

完成した助産診療センター

助産師の住宅の前に立つ関係者　NTTファイナンス代表取締役社長 前田幸一（左から6番目）

インドネシア　母子健康支援プロジェクト（2005）

PHJのインドネシア　バンテン州　チャレナン自治区で行っている母子健康支援プロジェクトをNTTファイナンス株式会社の創立20周年事業の一環として支援いただきました。
地域保健保育センターの建設をはじめ、助産師の研修、水の簡易蒸留器の設置に関わる費用を支援いただきました。地域保健保育センターは現在も地域の拠点の一つとして有効に活用されています。

NTTファイナンス株式会社　WEBサイト
社会貢献活動の紹介「インドネシア母子健康支援プロジェクト」への支援

地域保健保育センター

センター内での保育の様子

健康診断

2011年10月24日に開所したインドネシア　クマニサン村の地域保健センター。こちらはロート製薬株式会社とロート・インドネシアの基金で建築致しました。また、2012年にはロート・インドネシア現地従業員4人が地域保健センターを訪問し、村人に対して「目の健康」に関する教育を行いました。ハード面のご支援だけでなく、村人への『教育』などソフト面においてもご支援をいただきました。
『教育』の様子はコチラから動画でご覧いただけます。

カンボジア　子どものケア支援ネットワーク強化事業（2021~2023）

5歳未満の子どもの予防可能な死亡を削減しつつ、子どもの健康な成長発達が促進されることを目的とした事業。
保健行政区内保健センターにおける保健サービスの質の改善の取り組み（医療スタッフの技術向上促進や医療スタッフ及び外来・入院患者用の飲料水機材の供与）、保健センター管轄区における保健ボランティアの活動促進の取り組みを支援いただきました。

カンボジア　産後の母子ケア支援事業（2020）

産後の母子の健康改善を目的とした事業。産後検診の受診促進のための子育てキットの寄贈、母と子の健康改善を支援する保健ボランティアへの支援、保健センターで働く医療従事者への技術トレーニングを支援いただきました。事業終了時にオンライン寄贈式を開始際しました。

産後検診の指導の様子

子育てキットの寄贈

カンボジア　子どものケア支援ネットワーク強化事業（2019）

5歳未満の子どもの予防可能な死亡を削減しつつ、子どもの健康な成長発達が促進されることを目的とした事業。コンポンチャム州ストゥントロン保健行政区との連携により、保健センタースタッフと村のボランティア（保健ボランティアと母子保健ボランティア）がネットワークを形成し、地域の子どものケアに関する知識普及や実践促進を行う。医療器具・設備、栄養・身体測定技術トレーニング、子どものケアモニタリングなどに対し支援いただきました。

子どもケアモニタリング

身体測定技術トレーニング

カンボジア・コンポンチャム州の助産師育成支援(2015～2018)

コンポンチャム州の助産師育成活動にご支援を頂きました。2016年10月3日から5日間「妊婦健診・家族計画の手順」「分娩経過表の書き方」「緊急産科ケア(妊娠高血圧症候群ケア）」「新生児蘇生」衛生」の研修に使わせていただきました。また医療機器の寄贈は聴診器など助産のためのご支援です。

• 事業視察2019年3月
• 事業視察2018年3月

研修に参加した助産師たちと保健行政区長

医療機器の寄贈

コンポンチャム看護学校への産科医療関係参考書寄贈(2014)

看護師養成学校スタッフ、カンボジア保健省、JICA専門家による選定、推薦の出産・育児　母子健康にかかわる英文図書61冊を寄贈いただきました。

助産師教育の支援 および過去の教育のフォローアップ（2012・2013)

助産資格は持っているものの、現場でのトレーニングを積んでおらずスキルが身についていなかったり、住民からの信頼も得られないといった助産師を対象にしたトレーニングを実施しました。さらに過去に教育を受けた助産師のフォローアップも行いました。

医用機器の寄贈、助産師教育の支援(2010)

帝王切開の際に、出血量を低減でき、妊婦への負担を減らす電気メスを寄贈。さらに助産師1名が教育を受けました。

助産師教育の支援(2009)

助産資格は持っているものの、現場でのトレーニングを積んでおらずスキルが身についていなかったり、住民からの信頼も得られないといった助産師を対象にしたトレーニングを実施。合計12名（コンポントム5名、プレイヴェン7名）の助産師教育を支援していただきました。

岩渕薬品株式会社様よりPHJのチャリティカレンダー募金にご協力いただき、社名入りのカレンダーをお取引先や従業員の方に使っていただいています。

株式会社イノメディック様よりPHJのチャリティカレンダー募金にご協力いただき、社名入りのカレンダーをお取引先や従業員の方に使っていただいています。


 
 
 
 

インドネシア　地域保健センター建築（2014）

岩渕薬品株式会社の支援により、サンパルワディ村に新しい地域保健センターを建築いたしました。
このセンターのサービス内容は、避妊・家族計画、妊婦検診、自然分娩、産後検診、一般外来、カウンセリングとなります。将来的には村役場も隣接し、ここが村の中心になります。

センター内の設備も整いました。

ソーラー井戸も作っています。

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サンパルワディ村は620世帯のうちおよそ1/3の221世帯が貧困世帯の村。

なおこちらの寄贈は、岩渕薬品株式会社の100周年記念の一環として支援してくださいました。

タイ　小児先天性心臓病手術　（2010～2016）

エドワーズライフサイエンス株式会社は、米国に本社を置く医療機器メーカーで、循環器疾患や重症疾患と闘う人々に革新的な治療法を提供することに尽力し、世界中の人々の生活の質向上のために日々取り組んでいます。
この活動の一環として、2004年、米国において「エドワーズライフサイエンス基金」が設立され、2011年には200以上の団体に助成し、これまでに世界50か国の団体を支援しています。
2010年,　PHJによるタイの小児先天性心臓病プロジェクトへの支援を決定し、当基金が日本の団体を支援する初めてのケースとなりました。2016年10月までに70名以上の子供が手術を受け、元気になりました。

2012年10月に手術を受けて元気になったジャカリン君（8歳）

エドワーズライフサイエンス社のサイトはこちら
エドワーズライフサイエンス基金の詳細はこちら

社内に設置した自販機またはウォーターサーバーの
売り上げの一部をPHJへ支援

寄付型の自動販売機をオフィス内などに設置するだけで、飲料１本につき2円～5円をPHJに寄付いただくことができます。社会貢献やCSRの推進が無理なくできる、と多くの企業から好評です。
PHJではサントリービバレッジサービス株式会社の提供している寄付型自動販売機を活用しています。寄付は東南アジアの保健・医療分野の支援活動と、東日本大震災の支援活動の二つからお選びいただけます。現在自動販売機だけでなくウォーターサーバーを通した支援も可能です。
ご参考⇒寄贈いただいた企業様をブログで紹介

自販機の売り上げによる寄付を希望される方やご興味・関心のある方は下記のボタンより入力し、お問い合わせください。

50社以上の協賛により約100台を設置。

東南アジアの保健医療支援活動への寄付 設置協力企業（台数） 菱洋エレクトロ株式会社（５台） 東京電機産業株式会社（１台） 株式会社 牟礼精密（３台） 横河商事株式会社（４台） 横河東亜工業株式会社（３台） 横河商事株式会社　中部支社（２台） 株式会社横河ブリッジホールディングス（２台） オイレス工業株式会社（９台） 株式会社日本旅行（１台） 株式会社ニッセイコム（３台） 医療法人社団永生会永生病院（２台） 国際チャート株式会社（１台) ユニプラ株式会社（２台) 横河電機株式会社（８台） 南町田病院（１台) 株式会社清水合金製作所（3台） 国分電機株式会社（１台） ゼブラ株式会社（１台) ゼオンメディカル株式会社（１台） 株式会社イクヨ（３台） 新東工業株式会社（１台） 日本軽金属株式会社（１台) カトーレック株式会社（１台） 医療法人社団直和会　平成立石病院（2台） 株式会社プロネクサス（１台） 株式会社ジェイ・エム・エス（７台） 社会医療法人社団　花と森の東京病院（１台） 医療法人　裕徳会　港南台病院（１台） 深川病院（１台） 本郷林整形外科病院（２台） 介護老人保健施設やすらぎ（１台） 株式会社イノメディックス（５台) 株式会社リンガーハット（３台) アズビル株式会社（1台) 株式会社 三井ハイテック（１台) 横河ソリューションサービス株式会社（２台) 横河マニュファクチャリング株式会社（１台) 東京計装株式会社（１台) 気仙沼医師会（１台) 株式会社 フィリップスジャパン（1台) 沖プリンテッドサーキット株式会社（１台) 大崎電気工業株式会社（１台) 医療法人慈繁会　土屋病院（１台) アナログ・デバイセズ株式会社（１台) 日本GE株式会社（３台) 株式会社日本HP（２台) エー・アンド・デイ（１台) 横河システム建築（２台) 太陽計測株式会社（１台) 医療法人聖和会　介護老人保健施設さくら（５台)

東日本大震災支援活動への寄付 設置協力企業（台数） 株式会社アシスト（１台） ABB株式会社（１台） ターボシステムユナイテッド株式会社（ABB株式会社の子会社）（１台） ブルガリジャパン株式会社（１台） ジャパンシステム株式会社（１台) 中間貯蔵・環境安全事業株式会社（１台)